太陽光を農業生産と発電とで共有する取り組み。

作物の販売収入に加え、売電による収入や発電電力の自家利用により、農業者の収入拡大による農業経営のさらなる規模拡大や6次産業化の推進が期待される。

A重油からさらに硫黄分を抜き、環境に配慮されたもの。特A重油。

自動車等の燃料として非常に一般的な燃料油。

日本語では「揮発油」。

非常に揮発性が高く、マイナス40℃でも容易に着火・爆発する。

自動車のディーゼルエンジンや発電機の燃料として用いられる。

産油国から出荷される原油の価格のこと。

原油そのものを売り買いするときの価格と、先物市場などで取引される価格とがあり、常に価格は変動している。

国際情勢などで大きく変動するもので、この変動が日々の燃料油製品の価格の変動につながっている。

毎月の電気やガス料金を計算する際に元となる従量単価に、原料費や為替の変動を速やかに反映させる制度のこと。

最近では「営農型太陽光発電」の呼称として使われている。

広義では、新たな太陽光エネルギー発電施設を建設すると同時に、そのプロジェクトの実現に参加した人々からの資金を調達し、その後に経済的利益を共有する形態。

「Customer Information System」の略で、電力小売事業者の顧客情報管理システムのこと。

一般的なストーブやヒーター、ランプの燃料として使用される。

石油精製製品のうち、燃料として使用する製品の総称。

原油を加熱し、蒸留する過程で重油・軽油・ガソリン・LPG などに分かれる。

木材や植物残さ等から作られる生物由来の再生可能な燃料。

原材料の成長過程で行われる光合成によるCO２の吸収量と、燃焼によって排出されるCO２の排出量が相殺され、実際に大気中のCO２の増減に影響を与えない「カーボンニュートラル」な燃料といわれている。

非化石電源により発電された電気について、非化石価値を分離し、証書にしたもの。

非化石電源には、再生可能エネルギー、原子力がある。

「Contract Price」の略で、通告価格と解釈されている。

サウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコ社が、原油価格動向のほかに、サウジアラビア及び他産ガス国のスポット入札価格を総合判断して決められた価格のこと。

バイオマス燃料や建材用原料、製紙用原料などの用途として使用される。

伐採木、建築廃材や製材端材等の廃棄物などから生産される。

「AFO（A Fuel Oil）」とも呼ばれる。

日本の種類分けでは重油だが、国際的には軽油の一種。

成分はほぼ軽油と同一だが、一般的な自動車のディーゼルエンジンには使用できない。

学校や病院など小～中規模なボイラーの燃料として使用される。

原油を蒸留し各種燃料油を精製する過程で最後に残るものの一つ。

船舶などの大型エンジンや、発電所などの大規模ボイラーの燃料などに使用される。

黒く、粘度が高い。

スポーツタイプの電動アシスト自転車のこと。

「Feed-in Premium」の略称で、再エネの導入が進む欧州などでは、すでに取り入れられている制度。

この制度では、FIT 制度のように固定価格で買い取るのではなく、再エネ発電事業者が卸市場などで売電したとき、その売電価格に対して一定のプレミアム（補助額）を上乗せすることで再エネ導入を促進する。

「Feed-in Tariff」の略で、再生可能エネルギーで発電した電気を、国が定めた価格で、電力会社が一定期間買い取ることを義務付けた制度。

環境マネジメントシステムに関する国際規格。

製品の製造やサービスの提供など、自社の活動による環境への負荷を最小限にするように定めた仕様書のこと。

ISO9001 は品質マネジメントシステムに関する国際規格。

PDCA サイクル（Plan-Do-Check-Act）を業務プロセスに組み込み継続的な改善サイクルを構築することで、顧客満足を向上させることを目的としている。

日本卸電力取引所（Japan Electric Power Exchange）の略称。

日本で唯一の電力卸取引ができる場で、電力自由化の流れを受け、2003 年に設立された。

JEPX 上で取引できるのは、会員登録した電力会社のみ。

省エネルギー設備の導入や再生可能エネルギーの利用によるCO2 等の排出削減量、適切な森林管理によるCO2 等の吸収量を「クレジット」として国が認証する制度。

「Liquefied Petroleum Gas」の略で液化石油ガスのこと。

原油を蒸留する過程で最も軽く早く得られるガスを液化したもの。

「プロパンガス」として家庭や店舗の燃料とされるほか、タクシーの燃料などにも使用される。

プロパンガスのほかにも「ブタンガス」やプロパンとブタンを混ぜた「ミックスガス」などの種類がある。

「Low Power Wide Area」の略で、「低価格小容量」の通信サービスのこと。

省電力・広いエリア・低コストを実現可能にしている。この技術がガスメーターの検針等を遠隔で行うシステムに活用されている。

「Power Purchase Agreement」の略で、電気を利用者に売る小売電気事業者と発電事業者の間で結ぶ「電力販売契約」のこと。

「Power Producer and Supplier」の略で、特定規模電気事業者のこと。一般的に新電力事業者を呼ぶ。

「Refuse derived paper and plastics densified Fuel」 の略で、主に廃棄物の中のプラスチックと、リサイクルが困難な、加工された古紙を原料にしてつくられる高カロリー固形燃料のこと。

発電用の燃料などに使用される。

「Sustainable Development Goals」の略で持続可能な開発目標のこと。

2015 年に国連で採択された国連加盟193 か国が2016 年～2030 年の15 年間で達成するために掲げた目標17 の大きな目標と、それらを達成するための具体的な169 のターゲットで構成されている。

「Net Zero Energy Building」の略で、"省エネ"や"再生可能エネルギー"を利用し、建物における一次エネルギー消費量を限りなくゼロにするという考え方。

「Net Zero Energy House」の略で、"省エネ"と"創エネ"の効果を組み合わせて、住まいの年間一次エネルギー消費量を正味（ネット）でゼロ以下にする住宅のこと。