エネルギー・住まい・暮らしの総合サービス事業を提供するシナネンホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：山﨑 正毅、以下 シナネンホールディングス）は、現在社会的な課題となっている環境問題に関して、全国の20代から60代の男女1,028人を対象に「環境問題に関する意識調査」を実施しましたので、調査結果をお知らせします。

■トピックス
　・認知および実感している環境問題1位は「平均気温の上昇」。
　・全体の80.9％が環境問題を意識した行動・取り組みを行うべきと回答。50代以上では9割にのぼる。
　・直近1年間に環境配慮型の製品・サービスを利用した経験があるのは全体の43.6％。全年代で5割を切る結果に。
　・環境配慮型の製品・サービス利用者（n=448）の約半数（49.1％）がTV番組をきっかけに行動。
　・環境配慮型の製品・サービス未利用者（n=222）の約4割（38.7％）が、キャッシュバックやポイントなどの経済的なメリットが利用を検討するにあたり必要と回答。
　・環境問題とも深く関わるSDGsの認知度は79.6％、理解度は47.7％。20代の理解度が55.9％で年代別トップ。

■調査概要
　・調査方法：セルフ型ネットリサーチ Fastaskでのアンケート調査
　・調査期間： 2022年1月28日(金) ～ 2022年2月1日(火)
　・調査対象：全国の20歳～69歳の男女1,028名
　（20代：213名、30代：203名、40代：201名、50代：207名、60代：204名）


■認知度/実感度1位の環境問題は「平均気温の上昇」

まず、現在問題となっている環境問題についての認知と、普段の生活の中で身近に感じている事柄を聞いたところ、認知・実感ともに1位となったのは「平均気温の上昇」（認知76.8％・実感61.8％）でした。次いで、認知・実感とも2位だった事柄は「プラスチックごみの投棄」で、認知68.4％・実感42.4％となりました。また、認知で3位となった「海面の上昇」（67.9％）を実感している人は9.8％と、まだまだ身近な問題として感じている人は少ないことが分かりました。

■8割以上が環境問題の解決に積極的

次に、一人ひとりが環境問題を意識した行動や取り組みを行うべきか尋ねたところ、全体で8割以上の方が、取り組みを行うべきと考えていることが分かりました。年代別で見てみると、50代が86.0％、60代では95.1％と、特に年齢の高い方が環境を意識した行動を行うことに積極的な姿勢であることが伺えます。

■環境配慮型の製品・サービス利用は2人に1人以下

そして、電気やガスといったインフラ製品や自動車・自転車などのモビリティ、宿泊施設や飲食店といったサービス施設などの環境配慮型製品やサービスに関する認知、および直近1年間における利用実態について聞いたところ、何かひとつでも製品・サービスを知っている方は7割を超えるものの、何も利用していない方が5割を超え、利用率は5割以下にとどまる結果となりました。

それぞれの環境配慮型の製品・サービスに関する認知と利用経験を聞いたところ、認知が一番高かったのは「太陽光発電」で43.4％、次いで「電気」の36.７％となりました。利用経験が一番高かったのは、「電気」の12.7％となっています。

■環境配慮型の製品・サービス利用のきっかけはTVが1位

また、環境配慮型の製品・サービス利用経験者に対し、その利用のきっかけを聞いたところ、「TV（ニュース・番組）」が49.1％とトップとなりました。情報源としてTVが持つ影響力は、未だ健在であることがうかがえます。

■環境配慮型の製品・サービスの利用を検討するには、経済的なメリットが重要

環境配慮型の製品・サービスを知ってはいるものの利用はしていない方に対して、前向きに検討するための要素を聞いたところ、「キャッシュバックやポイント還元がある（38.7%）」がトップとなりました。2位には「今の製品・サービスよりも金銭的に得をする（29.3％）」が入り、未利用者が利用を検討するには、経済的なメリットが重要な要素となりそうです。また、3位以下には「取り組んだ環境の改善効果が分かる（28.4％）」「社会的な貢献度が見える（18.0％）」という、利用者が改善効果を実感出来る項目が上位にきていることから、環境意識の高まりも感じることが出来る結果となりました。

■SDGsの認知度は79.6％、理解度は47.7％

最後に、環境問題とも深く関わるSDGsの認知および理解ついて聞いたところ、言葉を聞いたことがあるまで含めた認知度は79.6％と高水準となりましたが、17の目標の一部は理解していると答えた方までを含めた理解度は47.7％と5割を切る結果となりました。しかしながら、年代別で見ると20代の理解度は55.9%と他の年代より高い傾向が見られ、SDGsに関する教育が日常になりつつあり、若年層の関心が高まっていることがうかがえます。

今回の調査では、生活者環境問題に対する意識の高まりが見て取れる結果となりました。今後さらに、日々の消費活動において、環境配慮型の製品・サービスを選択するといった行動を喚起するためには、製品・サービス提供者が生活者の感じるメリットを理解し、取り組むことが重要だと言えるでしょう。それには、経済的なメリットの訴求に加え、より消費者が取り組んだ効果を実感できるような仕組みを構築していくことが、重要なポイントとなるかもしれません。

当社は総合エネルギーサービス企業グループとして、今回の調査結果を踏まえ、今後も生活者の意識・行動の変化を注視しながら、環境保全に資する事業・サービスを展開し、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。

■シナネンホールディングス株式会社について
https://sinanengroup.co.jp

シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業した総合エネルギーサービス企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業（建物維持管理、シェアサイクル等）を提供しています。

【報道機関からのお問い合わせ先】
シナネンホールディングス株式会社　経営企画部 広報IRチーム　吉田・木村・桐生
TEL：03-6478-7807　FAX：03-6478-7824　E-mail：kouhou@sinanengroup.co.jp