従業員への取り組み
Initiatives for Employees
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シナネンホールディングスグループが掲げるビジョンの達成には、経営基盤である人財の育成と風土改革およびイノベーションの源泉となるダイバーシティ&インクルージョンの推進が重要です。第三次中期経営計画において、「企業価値は社員の市場価値の総和である」という考えの下、「社員の市場価値向上」を非財務目標の一つとし、特に重要と考える三つの目標を設定しています。一つ目は最重要KPIとしている「エンゲージメント」です。社員と会社が対等で、成長に貢献し合う関係と定義しています。二つ目は「教育投資」で、成長する社員をサポートすべく、会社の仕組みとして教育機会を拡充します。三つ目は「ダイバーシティ&インクルージョン」です。多様性を推進し、新たな価値を創出するため、積極的に女性社員を登用しています。
[重要KPI]
特に重視する項目の目標 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2028年3月期(目標) | |
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エンゲージメント指数 |
・会社の存在意義や事業の社会貢献性、ミッション、ビジョンなどを魅力的に発信 ・学ぶ意欲のある社員に教育機会を与え、キャリア形成を仕組み化し、多様な社員が活躍できる環境を整備 |
3.3 | 3.46 | 4.0以上 |
(注) 組織風土調査における「満足度」指数、5点満点 対象:建物維持管理事業を行う4社を除くグループ全社 |
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教育訓練時間 ( 社員一人当たり年間・OJT除く) |
・社員の市場価値向上に向けて、会社は成長する個人を仕組みでサポート ・成長しようとする個人を支援すべく、教育機会を拡充 |
16.4時間 | 16.5時間 | 25.0時間 |
女性管理職比率 | ・ダイバーシティを推進し、新たな価値を創出 ・女性社員を積極登用し、多様な視点を経営に反映 |
5.1% | 5.0% | 20.0% |
急速な経営環境の変化に対応し生き残るべく、選ばれ続ける人と組織になることを目的に、組織ビジョン「Spiral UpCompany ~選ばれ続ける人と組織へ~」を掲げ、風土改革と働き方改革を両輪で推進しています。風土改革は、グループ全体での取り組みに加えて、事業会社ごとに任命された変革リーダーを中心に取り組んでいます。
※「 Volatility(不安定性)」「Uncertainty(不確実性)」「Complexity(複雑性)」「Ambiguity(不透明性)」の頭文字をつなげた言葉で予測不能な時代を表す言葉
当社グループは、社員のキャリア自律支援と適正配置により、経営基盤強化を加速させ、利益の最大化をもたらす組織を目指します。
[社員一人ひとりの成長実現に向けた人財育成ポリシー]
➀従来の階層別教育中心から、より意欲ある社員に学ぶ機会を提供する公募型教育重視に徐々にシフトしていく
②シナネンHDグループの必須教育として、基礎力を整備する
③キャリア支援制度(若手向けのCDP※、社内公募制度など)を構築する
④経営人財を安定的に生み出すために、人財パイプラインによる育成を強化する
※CDP: Career Development Program
[育成体系]
社員のキャリア自律支援と適正配置により、経営基盤強化を加速させ、利益の最大化をもたらす組織を目指します。キャリア支援施策としては、当社グループの風土改革と共通の考え方を持つプロティアン・キャリアの考え方を導入し、当社グループ社員に必須の知識やスキルを「基礎力」と定義して、一定期間内での習得を必須とします。入社1~3年目の若手社員はチームで育成し、成長を支援する環境を整え、キャリア自律を促します。
後継者育成を経営の重要な課題の一つと位置付け、ポテンシャルの高い人財の早期発掘と育成、候補人財の量と質の確保、育成課題の明確化を目的に、人財パイプラインを構築しています。その中で経営者育成研修などを実施し、PDCAサイクルを回して後継者育成に取り組んでいます。
[経営者育成研修]
育成対象 | 研修名 | 選抜方法 | 役職 | 想定年齢 | 育成期間 | |
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次期 | 経営者 | サクセッションプラン | HD経営層・事業会社社長の推薦を受けて HD社長が決定 |
役員・部長・支店長 | 40代以上 | 直近~3年以内 |
次世代 | 経営者 | 次世代経営者育成研修 | HD経営層・事業会社社長の推薦を受けて HD社長が決定 |
マネジメント職以上 | 30代以上 | 直近~3年以内 |
次世代リーダー研修 | 不問 | 30代推奨 | 5~10年以内 |
社員の自律的成長の支援とイノベーションを促進させる能力の向上を目的として、社内ベンチャー制度を開始しました。事業テーマが、シナネンホールディングスの成長戦略部が掲げる「成長性が高い領域」に合致することを前提に、当社役員、各社社長、成長戦略部長が審査員となって審査を行い、制度適用の可否を決定します。事業化後は、当社経営会議にて定期報告し、最長3年経過時に継続に関する判断を行います。
当社グループは、様々な社員が、年齢、性別、役職等を問わず自らの個性を発揮し活躍できる環境の整備に取り組んでいます。
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